妊活中に派遣で働き始めることを考えていると、体調や通院と両立できるか、仕事の条件をどこまで相談するかが気になると思います。
私は妊活を考えていた時期に派遣を始め、その後、出産・産休・育休を経て復帰しました。ただし、派遣に変えれば妊娠しやすくなる、誰でも同じように両立できると、私の経験から言うことはできません。
この記事では、本人の過去の経験と、仕事探しや通院のための確認点を分けて紹介します。治療の内容や就業による体への影響は、主治医など医療の専門家に相談してください。
妊活中に派遣を始めた、私の当時の状況
派遣を始める前は、正社員として忙しい職場で働いていました。結婚後、これからの生活や子どもを持つ希望を考える中で、今の働き方を続けられるか悩みました。
その後、転職活動が思うように進まず、友人の勧めで派遣を知りました。私にとっては、勤務時間や仕事内容を考え直す機会になりました。
当時、私は妊活を理由に仕事を休むことは多くありませんでした。この経験だけで、不妊治療の通院回数や日程調整の大変さを説明することはできません。通院や治療が必要な方は、自分の状況を前提に確認してください。
また、過去の忙しい働き方と、その後の妊娠の時期だけから、仕事のストレスが妊娠の結果を左右したと結論づけることもできません。本人や周囲の体験を、医学的な原因の説明として扱わないようにしたいです。
仕事探しの前に、通える時間と負担を具体的にする
勤務時間・残業・通勤を一緒に確認する
仕事の時間だけでなく、通勤や医療機関までの移動も含めて考えます。通院の予定がある場合は、予約の取り方や変更の可能性について医療機関で確認し、現時点で分かる範囲を整理します。
- 無理なく働ける日数・時間と、通勤時間
- 残業の有無、繁忙期、急に残業を頼まれる可能性
- 通院が必要な場合、休みや遅刻・早退を相談する窓口
- 立ち仕事、重い物の扱い、出張など、業務に含まれる内容
体への負担に不安があるときは、仕事内容や勤務時間を医師に伝えて相談できます。「座り仕事だから必ず安全」「大手なら妊婦に優しい」といった判断はしないでください。
時短求人や休みの制度を、実際の条件で確認する
派遣にも時短や週数日の求人がありますが、希望する地域や時期に必ずあるとは限りません。勤務時間を自由に変えられる制度でもないため、求人で可能な範囲を確認します。
有給休暇の付与前に通院が必要になる場合も考えておきたいです。半日・時間単位の休暇や、通院のための会社独自の制度があるか、利用対象や有給・無給の扱いを派遣会社に確認しましょう。すべての会社に同じ制度があるわけではありません。
有給休暇の基本条件は、派遣の有給休暇はいつから使えるかで確認できます。
不妊治療を受ける場合は、両立の相談方法も確認する
厚生労働省は、不妊治療と仕事の両立で困難になる点として、通院の多さや日程調整、精神面での負担などを挙げています。職場に治療を知られたくない方がいることにも配慮が必要としています。
相談するときは、治療の細かい内容を全員へ伝えることと、仕事の調整に必要な事項を伝えることを分けて考えられます。派遣会社の担当者や人事・相談窓口に、誰に何を共有するか、相談情報をどう扱うかも確認しましょう。
具体的な調整が必要な場合は、働ける時間、予定が変わる可能性、休みの申請方法などから相談できます。知られたくない気持ちがある場合も、その希望を伝えて共有範囲を確かめる方法があります。
不妊治療連絡カードは、職場へ伝えるためのツール
厚生労働省は、不妊治療中であることを会社に伝える際や、会社独自の制度を利用する際などに使う「不妊治療連絡カード」を案内しています。治療と仕事の両立に向けて、本人と会社をつなぐためのツールです。
カードを出せば希望する休暇や給与が自動的に認められる、という意味ではありません。利用を考える場合は、医療機関と派遣会社に相談してください。
厚生労働省・不妊治療と仕事との両立のためにで、連絡カードや本人向けの資料を確認できます。
登録面談で、将来の子どもの予定を聞かれたら
勤務日数や開始日など、仕事の条件を正確に伝えることは大切です。一方、将来の妊娠時期など、まだ決まっていない私生活について、無理に具体的な約束をする必要はありません。
厚生労働省は、公正な採用選考では本人の適性・能力に基づくことを基本とし、女性だけに結婚や子どもに関する条件を付けることなどを禁止する例として挙げています。
答えに困る質問を受けた場合は、何のための確認かを尋ね、現時点で対応できる勤務条件に話を戻す方法があります。以下は回答の考え方を示す例で、筆者が実際に話した言葉の引用ではありません。
「将来のことは未定ですが、現在対応できる勤務日は○曜日から○曜日、時間は○時までです。仕事の条件について確認したいです」
治療や通院のために具体的な調整が必要な場合は、情報の共有範囲を相談しながら、勤務に必要な配慮を確認します。困ったことがあれば、派遣会社の別の相談窓口や労働局などへ相談できます。
妊娠が分かった後は、妊活中の制度と分けて確認する
妊娠後の健診のための時間や、医師等の指導を守るための勤務上の措置は、妊活中の会社独自の制度とは別です。
厚生労働省の案内では、妊産婦の健診等に必要な時間の確保や、医師等の指導に応じた勤務時間の変更・勤務の軽減などの母性健康管理は、派遣労働者も対象です。派遣では、派遣元・派遣先の双方に措置義務があります。健診等の時間が有給か無給かは、会社の規定を確認してください。
医師等の指導を職場に伝えるツールとして「母健連絡カード」があります。これは不妊治療連絡カードとは別のものです。体調や仕事に不安がある場合は主治医等へ相談し、派遣会社にも必要な措置の窓口を確認しましょう。
参考：妊娠が分かったら、母健連絡カードについて（厚生労働省）。
契約と産休・育休、給付の条件も確認する
私は派遣で仕事を続け、その後産休・育休を利用して復帰しましたが、登録しただけで休業やすべての給付を利用できるわけではありません。
雇用契約の期間や更新条件、社会保険・雇用保険の加入状況、各休業と給付の要件、申請先を分けて確認します。詳しくは派遣の産休・育休の条件と給付をご覧ください。
また、派遣もすべて3か月更新ではなく、契約の途中でいつでも簡単に辞められるものでもありません。体調や予定が変わった場合は、必要な配慮や契約の手続きについて派遣会社へ相談してください。
自分の状況で、働く条件を確認する
私には派遣で働き始めて、その後も仕事を続けられた経験があります。ただ、通院や体調、仕事の負担は人によって違います。自分にとって必要な条件と、使える制度・相談先を確かめて選んでほしいと思います。
仕事の条件や相談窓口を比較したい方は、私が利用した派遣会社3社の比較へ。テンプスタッフへの登録を検討している方は、登録手順と相談方法のガイドから準備できます。
制度・サービスの確認日：2026年10月22日。体験談は当時の筆者の経験で、治療の効果や妊娠、現在の求人・制度利用を保証するものではありません。
そのほかの確認先：厚生労働省・公正採用選考FAQ、男女雇用機会均等法に関する指針、テンプスタッフ・仕事探しFAQ。
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